公開日: |更新日:
このページでは、MDMツールの乗り換えで注意すべきポイントや、MDMツールの移行手順などを分かりやすく解説しています。現行のMDMツールを変更したり、新しくMDMツールを導入したいと考えている方は参考にしてください。
スマートフォンやスマートタブレットなどの携帯端末で機種変更を行うのと同様に、MDMツールでも新しいベンダー製品へと乗り換えることが可能です。
ただし、スマホやタブレットと同様に、MDMツールを変更した場合も使い方や機能に違いが生じます。
MDMは業務を安全かつ効率的に進めていく上で重要なツールです。しかし、MDMを乗り換えることで業務フローや作業手順などに変更や違和感が生じてしまう場合もあります。
そのため必ずサービス提供元のベンダーに相談し、サポートを受けながら適切なツールやプランを選択することが必要です。
MDMを新しいものへ乗り換える際、一般的な移行手順は以下のようになります。
乗り換えを検討しているMDMについて、移行前に詳しく調べる必要があります。詳細内容はベンダーにも相談することが大切です。
具体的なMDMの候補を選定した後は、利便性を考慮して契約を完了します。
新MDMの契約が済むと、移行の準備として既存のMDMの利用状況や設定を確認します。そして新しいMDMの設定内容を確認し、現状の業務フローに支障を来さないようプランニングしてください。
設定内容が確立された後は、万一に備えてデータのバックアップを行った上で、端末のデータを初期化します。
最後に旧MDMの登録を解除し、新規登録を済ませることで導入が完了です。
MDMにはオンプレミス型やクラウド型などの種類があり、それぞれにメリットやデメリット、特徴があります。
乗り換えやすいMDMとして、イニシャルコストを抑えやすいクラウド型が挙げられます。業務でどのようにMDMを活用しているかを判断することが重要です。
MDMの乗り換えを検討する理由やタイミングは様々です。
以前は問題なく使用していたMDMであっても、業務の内容が変わると、その時のMDMツールの機能やベンダーのサポート体制に不満や不十分さを感じることもあるでしょう。
そのような場合、機能向上のために新しいMDMを探すことも有効です。
長年MDMを使い続けている企業ほど古いMDMを使っていることが多く、年数を経た結果、保守期限が切れてしまうことも。保守期限が切れたタイミングは、新しいMDMへの移行を考える良いタイミングです。
ベンダーが新しいMDMの提供を開始する際に、以前のMDMのバージョンアップを停止することがあります。バージョンアップができないと、それ以上の機能性や安全性の向上を期待することができないため、新しいMDMへの変更を検討するきっかけになるでしょう。
異なるMDMを使っている店舗同士でシステムを統一したり、企業合併などによって業務フローの見直しが必要になったりした場合、どちらかのMDMへ統一、または新しいMDMを導入することも必要です。
携帯端末の機種変更を行う場合、端末の初期設定をするため、新しくMDMを導入するタイミングとして好都合です。
MDMの乗り換えで失敗すると、業務に支障を来したり、情報管理に不安が生じたりと様々なリスクが増大します。そのため、MDMの乗り換え段階で失敗しないように注意が必要です。
MDMの乗り換えで失敗しないために、まずは適切な選定ポイントを考えることが重要です。加えて、BYODを活用するか否かもきちんと想定すべき点になります。
MDMの選定で重要なポイントが多くあります。初めにチェックすることは、自社の業務内容や情報セキュリティの観点で要件を満たしているかのチェックです。加えて、適切なアップデートやバージョンアップが行われているか確認することも重要です。
また管理画面のUIなど、管理者にとって扱いやすいかどうかも考えなければなりません。
その他、導入コストやランニングコストなど、適切に費用対効果を試算していくこともポイントです。
業務で従業員が個人の携帯端末を使用するかどうか、BYODの有無も確認しましょう。BYODを活用するかどうかで情報管理の本質的な考え方が変わるため、何を重視すべきかをベンダーと相談しながら、その会社に合った選び方をしましょう。
MDMを導入して管理方法を適正化することで、情報管理の品質が向上し、業務効率も改善します。言い換えれば、MDMの選定や乗り換えに失敗すると、業務効率の悪化や情報セキュリティのリスクを招くことにもつながるでしょう。
MDMの乗り換えに失敗しないためにも、信頼できるベンダーに相談しながら会社の業務や環境にマッチさせてください。
手厚いサポートが期待できる国産MDM18社(※)のうち、月額費用の最低料金が1台165円からとお安く、無料トライアルのあるMDM4つを厳選しました。
※2021年2月時点で、日本国内で利用でき公式HPが存在しているMDMのうち、国産のものを選出しています
※2018年度、エンドポイント管理史上のマーケティング分析(株式会社テクノ・システムリサーチ社)より
参照:mobiconnect公式HP(https://www.mobi-connect.net/)